配管工の年収はいくら？｜公的統計で見る平均・年代別・資格・上げ方のリアル

「配管工の年収って、実際どのくらいなんだろう」——求人サイトの数字がバラバラで、ネットの声も「きつい割に安い」「稼げる仕事」と真逆で、本当のところが見えにくい職種です。この記事では、感覚や媒体ごとにばらついた数字ではなく、厚生労働省の公的統計をもとに、配管工の平均年収・年代別の傾向・資格や雇用形態による差を整理します。就職・転職を検討するときの判断材料として使ってください。

配管工の平均年収は約523万円

厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）が令和7年賃金構造基本統計調査をもとに集計したデータによると、配管工の平均年収は約523万円（平均年齢42.9歳）です。

給与所得者全体の平均は約478万円（国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」）であり、配管工は全体平均を上回る水準に位置します。一方で、令和6年賃金構造基本統計調査をもとにした建設業全体の産業別平均（約565万円前後）と比べると、配管工の523万円はやや下回る水準となっています。ただし産業別平均（建設業に属する全労働者）と職種別平均（配管工職種）は調査対象の範囲が異なるため、単純な上下比較には注意が必要です。「給料が安い職業」とは言い切れませんが、同じ建設業内でも職種・区分によって差があります。

なお、就業者数は約22万人（令和2年国勢調査）で、設備工事系の職種の中では一定の就業規模があります。

ただし、この523万円は全年代・全規模・全地域の平均です。20代と50代、大手ゼネコン・設備会社と小規模工務店では大きく水準が異なります。また、job tagの「配管工」は、給排水・衛生設備・ガス配管などを担う職種の集計であり、「管工事施工管理技術者」（施工管理職）とは別の区分です。この記事では「配管工」職種の統計を中心に整理します。

次から、平均の「動き方」を分解していきます。

年代でどう変わるか

求人情報・各種調査をもとにした目安として、配管工の年収は年代とともに上がり、40代前半〜後半でピークに近づく傾向があります。次の表はその目安であり、一次照合済みの公的統計の確定値ではありません。

年代	年収の目安（求人・各種調査をもとにした目安）
20代前半	約310万〜360万円
20代後半	約380万〜440万円
30代前半	約440万〜510万円
30代後半	約490万〜560万円
40代前半	約530万〜600万円
40代後半〜50代前半	約500万〜570万円（ピーク後横ばい〜やや下降）

この目安は求人・各種調査をもとにした参考値であり、勤務先・地域・資格・業態によって大きく上下します。経験年数とともに上がりやすい傾向がある一方で、資格取得や役割の変化が止まると伸びも止まりやすい点には注意が必要です。

配管工の仕事のきつさ・やりがいの両面については、配管工はきつい・やめとけと言われる理由と現実で整理しています。

資格・雇用形態・地域で差がつく

年代以外にも、年収を左右する要素があります。

資格による違い

配管工に関連する主な資格は「配管技能士」（厚生労働省認定の国家技能検定）と、施工管理に進む場合の「管工事施工管理技士」です。

配管技能士は3級・2級・1級の三段階があり、1級の受検要件は代表的なもので7年以上の実務経験（または2級取得後2年以上）ですが、学歴・職業訓練歴によって短縮される場合もあります。公的統計では資格種別ごとの年収区分がないため、統計上の厳密な差は確認できません。求人・実務上の目安として次の傾向が知られています。

• 資格なし〜2級段階：おおむね300万〜450万円程度の求人が見られる（求人上の目安・公的統計ではない）
• 1級配管技能士取得後：技術者として評価されやすくなり、450万〜600万円台の求人も見られる（求人上の目安・公的統計ではない）。企業によっては月1万〜2万円程度の資格手当を設けている例もある

管工事施工管理技士（1級・2級）を取得して施工管理職に移行すると、さらに上のレンジに入りやすくなります。1級は所定の資格者証取得・講習受講を経ることで大規模工事の監理技術者として対応できる立場となり、600万〜800万円台の求人も見られます（求人上の目安・公的統計ではない）。ただし施工管理は職種の区分が異なり、別の統計区分で集計されます。

資格が直接年収に連動するというよりも、「担当できる工事の範囲・責任範囲」が広がることで交渉力や求人の幅が変わる、という構造です。

雇用形態による違い

正社員（会社員）と独立（一人親方・法人化）では、年収の構造が大きく変わります。

正社員の場合、健康保険・厚生年金は労使折半、雇用保険は事業主側の負担割合が大きく（労災保険は全額事業主負担）、いずれも個人での全額自己負担より実質的な負担が抑えられます。賞与・残業代・退職金の有無も勤務先によって異なります。

独立・一人親方の場合は、受注量・単価次第で正社員より高い収入を得られる場合がある反面、国民健康保険・国民年金・労災保険（特別加入）を全額自己負担し、仕事の確保・経理・道具や材料の調達も自分で担います。目安として、独立した配管工の年収は500万〜700万円程度の水準も見られますが（求人・実務上の目安）、仕事量・単価・経費によって300万円を下回ることも1,000万円を超えることもある、幅の大きい働き方です。

企業規模・地域による違い

賃金構造基本統計調査では一般的に、企業規模が大きいほど平均賃金が高い傾向が示されており、建設・設備業も例外ではありません。都市部（東京・大阪など大規模物件が集中するエリア）と地方では、求人賃金に差があります。

つまり「配管工の年収」とひとくくりにできず、どの資格で・どの雇用形態で・どの規模の会社で・どの地域で働くかの組み合わせで大きく変わります。

手取りはどのくらいか

「年収523万円」は額面（税・社会保険控除前）の金額です。実際に手元に残る手取りは、社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）と所得税・住民税を差し引いた金額になります。

一般的に手取りは額面の75〜85%程度が目安とされており、年収523万円の場合は概算で年390万〜445万円前後になります。ただし扶養家族の有無・各種控除・賞与の割合・勤務先によって変わります。正確な金額は給与明細や年末調整の結果で確認してください。

年収を上げる現実的な選択肢

平均や相場が分かったうえで、では実際にどう上げるか。現実的な選択肢を整理します。

上位資格を取る

1級配管技能士の取得は、技術力の証明として評価されやすくなります。さらに、管工事施工管理技士（2級・1級）を取得して施工管理・現場監督へ移行すると、給与レンジが大きく上がる場合があります。1級管工事施工管理技士は大規模工事の監理技術者として対応でき、発注者・元請けからの評価が変わります。

役割・ポジションを上げる

職人として手を動かす立場から、チームリーダー・現場監督・施工管理へとポジションを上げることで、給与レンジが変わりやすくなります。管理側への移行には現場経験と資格の両方が問われるため、中長期での計画が必要です。

待遇の良い会社へ移る

同じ仕事内容・資格・経験でも、会社によって給与・賞与・残業代・休日が大きく違います。資格と現場経験は転職市場で評価されやすいため、転職によって条件が改善する場合があります。ただし転職で必ず年収が上がるわけではなく、希望条件に合う求人があるか・企業の状況・交渉力によって変わります。条件が変わらない、あるいは下がることも珍しくない点は押さえておきたいところです。

独立する

技術と人脈が十分に育った段階で独立・一人親方になると、受注量・単価次第で正社員より高い収入を得られる場合があります。年収700万〜1,000万円以上の事例も見られる一方、受注の波・材料費・道具代・保険料などの経費で手元が大きく変動します。仕事の確保・経理・保険の自己加入・体調管理など負担も増えるため、「安定的に仕事を取れる人脈があるか」「当面の運転資金を確保できるか」を独立前に冷静に確認することが重要です。

転職先を探す方法はエージェント以外にも、ハローワーク（無料・公共職業安定所）や企業への直接応募、建設業の求人専門サイトなど複数あります。費用や得意分野が異なるため、自分の状況に合った方法を組み合わせるのが現実的です。転職エージェントを活用するなら、建設・設備に特化したものが専門性の高い求人を持つ傾向があります。下のカードでは、複数のエージェントを中立に比較しています。

まとめ

• 配管工の平均年収は約523万円（厚労省job tag・令和7年賃金構造基本統計調査ベース・平均年齢42.9歳）で、給与所得者全体の平均（約478万円）を上回る
• 年代では20代前半から40代前半にかけて上がり、40代後半以降は横ばい〜緩やかに推移する傾向。年代別・資格別の具体的な金額は目安であり、統計の確定値ではない
• 資格（配管技能士・管工事施工管理技士）・雇用形態（正社員か独立か）・企業規模・地域で差が大きい。独立は受注次第で収入が上がる場合がある一方、経費・受注変動のリスクと自己負担も増える
• 年収を上げる現実的な道は、上位資格の取得・施工管理へのステップアップ・待遇の良い会社への転職・独立。転職が必ず功を奏するわけではなく、希望条件と求人の状況次第という点は押さえておきたい

よくある質問

Q. 配管工の平均年収はいくらですか？
A. 厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）が令和7年賃金構造基本統計調査をもとに集計したデータでは、配管工の平均年収は約523万円（平均年齢42.9歳）です。給与所得者全体の平均（国税庁の令和6年分民間給与実態統計調査で約478万円）を上回ります。ただし年代・資格・経験・企業規模・地域で幅が大きく、平均値だけで判断はできません。

Q. 配管工の年収は年齢とともに上がりますか？
A. 求人・各種調査をもとにした目安として、20代前半でおおむね310万〜360万円、30代前半で440万〜510万円、40代前半で530万〜600万円とピークに近づき、その後は緩やかに推移する傾向です。経験年数とともに上がりやすい職種ですが、資格や役割の更新が伴わないと伸びが止まりやすい傾向もあります。実際の数値は勤務先・地域・資格によって大きく異なります。なお、これらは一次照合済みの公的統計の確定値ではなく目安です。

Q. 配管工が年収を上げるにはどうすればいいですか？
A. 主な道は、1級配管技能士などの上位資格の取得、管工事施工管理技士の取得による施工管理・現場監督へのステップアップ、待遇の良い会社への転職、独立（一人親方）です。資格と現場経験は転職市場で評価されやすいため、同じ仕事内容でも会社を変えることで給与・休日・残業が改善する場合があります。ただし転職で必ず年収が上がるわけではなく、希望条件や求人の状況によって変わります。

Q. 配管工の手取りはいくらくらいですか？
A. 手取りは額面年収から社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）と所得税・住民税を差し引いた金額です。一般的に額面の75〜85%程度が目安とされています。平均年収約523万円の場合、手取りは概算で年390万〜445万円前後になりますが、扶養家族の有無・各種控除・勤務先によって異なります。正確な金額は給与明細や年末調整の結果でご確認ください。

出典：厚生労働省「職業情報提供サイト（job tag）」（令和7年賃金構造基本統計調査をもとに集計・2026年3月公表）、国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」、令和2年国勢調査（就業者数）。年代別・資格別・企業規模別・地域別・雇用形態別の年収は公的統計をもとにした参考値または求人・実務上の目安であり、統計上の確定値ではありません。数値は調査年により変動します。最新の値は各公式統計をご確認ください。